北海道を拠点とする医療ベンチャー: Eat Pray Carp.inc(EPC)は独自の技術を利用した次世代パイプラインモニタリング業務を開始することを決定した。

原油pipeline橋をモニタリングするDroneからの画像 – 提供:EPC


Trans-Alaska Pipeline System(TAPS)はアラスカ州を南北に縦断する、全長800マイル(1287km)の原油パイプラインであり、その大部分が人里離れた大自然の中であり、しかも冬季は極寒のため人間にとって過酷な環境である。また、モニタリング担当者に対するクマリスク、それに伴う人財不足などこれまでの運用体制には様々な課題があった。過去にはメンテナンス不足や猟銃の誤射伴うリーク(原油流出)も起きており、2エーカー(8100㎡)分の土壌が汚染されるなど、一度インシデントが起きた場合の環境負荷は甚大である。

EPCはDroneの産業利用に知見を持っており、大規模河川に掛かるパイプライン橋のDroneによる画像取得、画像処理による自動診断、衛星画像による原油泥棒の監視のソリューションを提供していく見込みである。また、最終的にはモニタリングシステム自律化を目指しており、同社の領域専門家で土木分野における画像診断を研究している北海道大学土木工学研究科の永井教授は「これまでパイプライン全領域の点検には数ヶ月〜半年を要しており、コストも膨大だった。しかしICTを活用したモニタリングの自律化により、少なくとも週次のデータ取得が可能になり、しかもそれはより経済的である。TAPSで技術実証を行い全世界の重要インフラにサービスを拡充していきたい」と今後の展望への意気込みを語った。

医療ベンチャーがインフラ点検という異業種への参入を決定したことについて、EPC代表で血液内科専門医の篠原は「循環しているという意味では血液も原油も同じ、全てはスケールの問題だ」と説明した。

また、リスク管理担当の加藤は「今回のビジネスのように、重要インフラの機密情報を取りあつかう複雑な情報システムは必ずと言っていいほどサイバー攻撃のリスクに晒されますが、当社の情報システムは軍事レベルのセキュリティで防御されています」と語った。また、環境負荷軽減担当の小菅氏は「TAPSは施工当時から、環境負荷の軽減を設計に取り入れている。モニタリングのフェーズにて、自然が脅かされることのないよう内部監査チームを設けて、ガバナンスを効かせていく」と倫理的な経営を行う意思を固めている。広報の佐々木氏は「もともとTAPSは全て日本製(パイプは全て当時の新日本製鐵製)であった。今回の業務提携でAlaskaと日本の関係がより親密になることを願う。特に北海道とAlaskaは気候も似ている」と述べた。なおEPCは、本ビジネスの収益の一部をデナリ国立公園に寄付する見込みだ。


1 Comment

【撮影裏】ウユニでドローン撮影のための事前準備 | EAT PRAY CARP · 4月 16, 2020 at 5:56 am

[…] EPC新規事業開始、 Trans-Alaska Pipeline System のモニタリング業務にてAlyeska Pipeline Service Companeyと業務提携 これは妄想の記事です […]

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

%d人のブロガーが「いいね」をつけました。